富士経済が「車載ディスプレイ関連市場の将来展望」を発表

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富士経済は2016年3月25日、車載ディスプレイ、それに関連する車載システム、車載操作インターフェース、車載ディスプレイ部材の市場動向についての調査結果「2016 車載ディスプレイ関連市場の将来展望」を発表した。

同社は、TFT-LCD、OLED、曲面ディスプレイ、異形ディスプレイを対象に、車載ディスプレイ市場動向の調査を実施。その結果、車載ディスプレイ市場はTFT-LCDをけん引役に、2020年には2014年比189.6%の4914億円に達すると予測した。同調査によると、CID(Center Information Display)やADAS(先進運転支援システム)の普及も、車載ディスプレイ需要拡大の一因だという。

2020年の車載システム市場については、CIDが2014年比166.8%の4兆8919億円、メーターが同年比113.4%の7570億円、HUDが同年比5.4%2162億円、ミラーが同年比107.0%の7408億円に上ると見込む。CIDは日本、米国、欧州、中国でカーナビやオーディオが普及したことで、搭載率が上昇している。メーター市場は今後、自動車生産台数に連動して、米国、中国、中南米、アジアを中心に拡大する見通しだ。

また、HUDは「Euro NCAP2015」でミドルクラス(全長4100~4800mm未満の車種)以上の新車に推奨されるなど、欧州を中心に市場拡大を続けている。HUD搭載の歴史が最も古い北米や日本では高級車へのオプション搭載が増加する見込みで、中国ではオプションでの搭載以外に市販品も増加する見通しだ。ミラー市場は、今後米国でのKT法の施行などでルームミラーのディスプレイ化が進展する結果、成長が期待されるとしている。

車載操作インターフェースについては、静電容量式タッチパネル、抵抗膜式タッチパネル、曲面タッチパネル、静電容量式タッチスイッチ、タッチパッド、触覚デバイスのモジュールを対象に調査している。静電容量式タッチパネルやタッチスイッチの需要が急速に拡大する結果、車載操作インターフェース市場が2020年に2014年の3.1倍である840億円に拡大すると予測した。

静電容量式タッチパネルでは、KT法の影響による後方カメラ用モニター搭載車種の増加が、米国での需要を後押ししている。日本や欧州でも需要が増加する結果、静電容量式タッチパネル市場は2020年に2014年の5.2倍である746億円に拡大する見込みだ。

車載ディスプレイ部材については、2020年に2014年の3.7倍である404億円を見込む。車載ディスプレイにおける静電容量式タッチパネルの搭載率の増加に伴い、ITOフィルムなどのタッチパネル用部材の需要拡大が要因としている。今後車載ディスプレイの搭載率上昇に連動し、ディスプレイ部材市場は堅調に拡大するとみられる。

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