AR/VR表示機器の世界市場 2025年には3兆969億円に拡大 富士キメラ総研

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富士キメラ総研は2017年3月13日、AR(拡張現実)/VR(仮想現実)関連市場調査の結果を発表した。

AR/VR表示機器は、PC/ゲーム機器接続型HMD(ヘッドマウントディスプレイ)、スタンドアロン型HMD、モバイル機器接続型HMD、スマートグラス、自動車搭載のHUD(ヘッドアップディスプレイ)を調査対象としている。

同調査によると、モバイル向けARゲームのヒットタイトルの登場や、低価格なVR機器の発売開始により、2016年は世界市場が大幅に拡大。2017年は低価格HMDの登場や低スペックPCのVR対応など、さらなる拡大が予想されるという。2018年以降はMR(複合現実)対応スマートグラスの量産化や次世代機種の登場、VRコンテンツの4K化などが拡大を後押しし、2025年の世界市場は3兆969億円と予測している。

VR表示機器は、2016年に発売された「PlayStation VR」「Vive」「Oculus Rift」などのPC/ゲーム機接続型HMD、またモバイル機器接続型HMDが市場拡大をけん引しており、当面はこれらが市場の中心になると分析。一方で、PCやゲーム機への接続が不要なスタンドアロン型HMDの需要は現状限定的としている。しかし、CPU・GPUの性能向上によるMR対応や無線接続機能の搭載などにより高機能化を実現することで2017年頃から大幅に需要が増えると予測している。

AR表示機器は、現状HUDが大半を占めている。スマートグラスはBtoB向けで工場作業や修理現場などでの採用が中心であるが、性能が低いためARコンテンツを活かしきれていないことが多い。しかし今後、電池やディスプレイの性能向上やMR対応スマートグラスの小型化が進むとみられ、2018年以降は大幅に伸びると予測。将来的には遠隔医療やロボット操縦などでの採用増加も期待されるという。民生向けエンターテインメント分野のコンテンツが多いVRと比べて、ARは業務向けでの採用が中心となるため、当面の伸びは緩やかであるが、2020年以降は加速するとみられる。

国内市場を見ると、現状はPC/ゲーム機接続型HMDやモバイル機器接続型HMD、HUDの市場規模が大きいという。今後はスタンドアロン型HMD、スマートグラスなどが大きく伸びると予測。スタンドアロン型HMDは2017年以降、機能性の向上によりイベント会場やアミューズメント施設などでの採用が進むとみている。スマートグラスは、世界的には工場などの生産・点検現場の需要が中心であるのに対し、国内では海外と比べて民生向けの採用も多い。スマートグラスの性能向上やARコンテンツの充実などにより、2020年以降大きく伸びると予測している。

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