深刻なスキル不足を認識する一方で、企業各社は人材確保に自信――ヘイズ・ジャパン、実態調査の結果を発表

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ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは2018年2月22日、同社が先ごろ発表した「ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版」に基づき、スキル不足と採用に関する意識と実態調査の結果を発表した。

「ヘイズ アジア給与ガイド」はヘイズが2008年から毎年刊行している、アジア5カ国・地域における給与と採用に関するトレンドを解説したもの。11年目となる今回は、日本・中国・香港・シンガポール・マレーシアの15業界・1244職種の給与水準(実績ベース)と3000社を上回る組織(総従業員600万人超)を対象に給与と雇用の実態を調査した。

調査結果によれば、雇用主の 97%が「2018年にスキル不足が事業活動を妨げる恐れがある」と回答。スキル不足への対策としては「既存従業員のスキルアップ(35%)」、「人材採用予算の増額など求人戦略の改善強化(25%)」、「社内の人事異動(14%)」などが挙げられた。また、雇用主の51%は、スキル不足を認識しつつも「必要な人材を見つけ出せる」との確信があるという結果になった。

「現在のビジネス目標を達成するために必要な人材をすでに確保している」と回答した日本の雇用主は34%で、昨年比で3%減となった。特にセールス 中間管理職(33%)、経理・財務 中間管理職(23%)、エンジニアリング 中間管理職 (21%)などの領域での採用が困難と考えているという。

また日本では「現在の事業目標の達成に必要な人材をすでに確保している」と考えている雇用主が他のアジア地域に比べて少なく、香港の雇用主は74%の雇用主が現在の事業目標の達成に必要な人材を確保済みであるとの自信を示した。次に強い自信を示したのはマレーシア(71%)、シンガポール(68%)、中国本土(66%)となった。

ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは「ヘイズでは、今後企業が成長するのに伴い、優秀な人材をめぐる争奪戦が一段と激化すると予想しています。雇用主は今後も最適な求人方法を柔軟に探っていく必要がありますが、それに加えて2018年は、日本国内だけでなくアジア全域で人材争奪戦が一層熾烈化し、従業員の留保が大きな課題となるでしょう。注目すべきなのは、今回調査に回答した日本の候補者の60%が『就職のためなら転居してもかまわない』と考えていることです」と述べている。

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