富士経済、全固体型リチウム二次電池を中心とした次世代電池世界市場の調査結果を発表

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全固体型リチウム二次電池(全固体電池)世界市場

富士経済は2018年8月24日、全固体型リチウム二次電池を中心とした次世代電池の世界市場を調査し、その結果を「2018 電池関連市場実態総調査 No.1」にまとめた。

同調査では、次世代電池の開発状況やキーマテリアルの研究動向の把握に加え、次世代電池の普及ロードマップ、次世代電池による既存のリチウムイオン二次電池市場への影響など、次世代電池について広範に調査した。また、市場形成の機運が高まっている全固体型リチウム二次電池(全固体電池)については、電池や使用される材料の製造工程や合成技術、焼成条件なども詳細にまとめている。

世界各国での環境規制に対応するため、自動車メーカーは環境対応車の投入を進めるとともに、電気自動車(EV)シフトの動きが強まっているという。一方で、全固体電池は、2020年代にはEVに搭載されるとみており、期待が集まる市場になるという。

全固体電池としては、硫化物系、酸化物系、高分子系、錯体水素化物系を対象としている。リチウムイオン二次電池と比較したメリットとして、高容量な物質への適用が可能であること、急速充電に向くこと、安全性の高さ、リサイクル性の高さ、液漏れしにくさなど、さまざまな理由を挙げている。

全固体電池の世界市場については、2017年の21億円に対し、2035年には2兆7877億円となると予測。2035年における世界市場の内訳として、電池の大型化がしやすい硫化物系全固体電池は2兆1200億円、大型化に課題のある酸化物系全固体電池は6120億円となると予測している。一方で、酸化物系全固体電池は、安定性や安全性の高さなどから2035年以降に伸びるとみている。

全固体電池以外の次世代電池としては、一番実用化に近いといわれるナトリウムイオン二次電池は2025年頃から、金属空気二次電池、カリウムイオン二次電池、マグネシウム二次電池は2030年以降の市場形成を予想。2035年の市場は149億円と予測しているが、リチウム二次電池の市場拡大に伴いレアメタルフリーのメリットも強まることから、低コスト/低環境負荷を強みに、2035年以降市場が本格化するとみている。

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