100%弱の企業が従業員のスキル不足を懸念——ヘイズ調査

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外資系人材紹介会社のヘイズ・ジャパンは2016年6月2日、日本では、ほぼ全ての企業が従業員のスキル不足について憂慮していることが同社の雇用動向調査によって明らかになったと発表した。

同社が日本企業に対してアンケート調査を実施したところ、98.5%の企業が「従業員のスキル不足により今後の業務運営に支障が生じる」と回答。また、「現状では事業目標を達成するための人材を確保できていない」と回答した企業は64%だった。

適切なスキルを持った人材の確保が難しい職種についても調査したところ、セールス分野のエントリーレベルと中堅レベルで人材不足が最も深刻——人材確保が難しいと感じる企業の割合が36%と最多という結果が出た。エンジニアリングとITの分野では、エントリーレベルと中堅レベルが19%でシニアレベルが7%。特に製造の分野では、エントリーレベルが7%、中堅レベルが3%、シニアレベルが0%と従業員のスキル不足を感じる企業は少ないようだ。

解決策について問うと、73%の企業が「適切な能力を持った外国人候補者や海外在住の候補者の採用を検討する」と回答した。「現在の従業員のスキルアップ」に取り組むと回答した企業は48%で、「採用戦略の改善」に取り組むと回答した企業は43%だった。

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