- 2023-6-7
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- Garmin, Oura, Philips, RATE(Rapid Assessment of Threat Exposure), アメリカ国防脅威削減局, ウェアラブルデバイス, ウェアラブル技術, スマートウォッチ, スマートリング, 感染症, 新型コロナウイルス感染症(COVID-19), 米国防総省
米国防総省が2023年4月28日、民間企業のPhilipsと共同で感染症の罹患を早期発見できるウェアラブル技術を開発したと発表した。
同技術は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック中の2020年にアメリカ国防脅威削減局により開始された「RATE(Rapid Assessment of Threat Exposure)」プロジェクトの下、開発された。COVID-19の監視症例から病院が取得したデータを利用して学習したAIアルゴリズムを使用している。
同アルゴリズムは、市販のウェアラブルデバイスから得られる生体データを活用し、発症の2~6日前までに感染を予測できる。デバイスの機種にとらわれず適用が可能で、現在GarminのスマートウォッチやOuraのスマートリングなどへの展開が予定されている。
現在国防総省は、他の感染症への応用も検討しており、1000万ドル(約14億円)の追加投資により、航空戦闘軍団などのさまざまなユーザー4500人に提供する。