日本産業機械工業会は2016年4月11日、同年2月の産業機械受注状況を発表した。2月の受注高は前年同月比120.6％の4573億8200万円だったという。
受注高のうち内需は、前年同月比148.9％の3802億9600万円。内需のうち製造業向けは同85.9％、非製造業向けは同195.2％、官公需向けは同176.7％、代理店向けは同102.9％だった。内需で増加した機種はボイラ・原動機（前年同月比195.8％）、化学機械（同171.2％）、タンク（同145.0％）、プラスチック機械（同126.1％）、送風機（同174.1％）、その他機械（同130.1％）の6機種。減少した機種は鉱山機械（同47.4％）、ポンプ（同90.6％）、圧縮機（同97.6％）、運搬機械（同72.3％）、変速機（同96.6％）、金属加工機械（同76.5％）の6機種だ。
一方、外需は前年同月比62.2％の770億8600万円。プラントは3件で、同58.9％の101億2000万円だった。外需で増加した機種は、プラスチック機械（同112.0％）、送風機（同205.6％）の2機種で、減少した機種は、ボイラ・原動機（同23.9％）、鉱山機械（同77.0％）、化学機械（同96.4％）、タンク（同1.1％）、ポンプ（同56.6％）、圧縮機（同75.5％）、運搬機械（同85.4％）、変速機（同86.4％）、金属加工機械（同53.8％）、その他機械（同91.1％）の10機種だった。
機種別の動向では、ボイラ・原動機が建設や電力の増加により前年同月比133.8％、鉱山機械は窯業土石や鉱業の減少により同50.0％。冷凍機械を含む化学機械は電力や官公需の増加により同155.1％、タンクは外需の減少により同89.1％、プラスチック加工機械はその他製造業や外需の増加により同116.6％となった。また、ポンプは官公需や外需の減少により同81.4％、圧縮機は鉄鋼や外需の減少により同85.9％、送風機は官公需の増加により同175.3％。運搬機械は情報通信機械や自動車などの減少により同77.4％、変速機は鉄鋼や情報通信機械などの減少により同95.0％、金属加工機械は鉄鋼や外需の減少により同64.2％となっている。
