- 2016-4-4
- ニュース, 調査
- ビッグデータ市場に関する調査結果2016, 矢野経済研究所
矢野経済研究所は2016年3月31日、国内民間企業におけるビッグデータに関連したIT投資の実態と今後の展望についての調査結果をまとめたレポート「ビッグデータ市場に関する調査結果2016」を発表した。同調査結果によると、2015年における国内のビッグデータ関連投資規模は535億円だったという。
同調査では、民間企業などに対して「ビッグデータに関する法人アンケート調査」を実施。その結果を基に経済産業省の経済センサスなどを活用して拡大推計し、国内のビッグデータ関連投資額を算出した。
アンケート調査では、ビッグデータへの取り組み状況についても調べたところ、「業務に取り込み済み(2.4%)」「試験的に運用中(1.7%)」と回答した企業が合計で4.1%にとどまった。また、「関心あり(情報収集中)」との回答が30.7%で、「関心なし」との回答が39.1%だった。
矢野経済研究所は、ビッグデータが今後もIoTやAIの技術基盤という位置付けで進展すると予想。具体的な展望としては、今後サービス基盤が低廉化することでIoTの活用機会が向上するほか、新たな技術の実用化が進むことでAIの応用分野が広がり、AI技術の産業適用がさらに広がると推測している。
今回のレポートは、矢野経済研究所のWEBサイトで購入できる。書籍版とPDF版があり、価格は共に19万4400円(税込み)だ。