富士経済は2016年5月16日、製造／非製造業向けロボットの世界市場規模に関する将来予測を発表した。2020年には、製造業向けロボット市場は自動化需要の増加で1兆1052億円（2015年比55.4％増）に拡大し、非製造業向けロボットは医療分野やインフラ分野などでの需要増により1兆3123億円（同2.7倍）に拡大すると予測している。
同市場予測の対象は、製造業向けロボット17品目、半導体／電子部品実装向けロボット7品目、非製造業向けロボット17品目、ロボット向け注目構成部材7品目。このうち、安全系ロボット（製造業向けロボット）、インフラ点検ロボット（非製造業向けロボット）、医療系ロボット（非製造業向けロボット）、コミュニケーションロボット（非製造業向けロボット）の4市場に特に注目しているという。
富士経済は、協調／共存ロボットとセンシティブロボットを中心とした安全系ロボットの市場規模が2020年には1709億円（2015年比10.3倍）に達すると予測した。協調／共存ロボットは、EMS向けや多品種少量生産の自動化手段として、需要が拡大する見通し。一方、センシティブロボットは2015年に先進国での採用が進んでおり、例えばKUKA Roboterの「LBR iiwa」が欧州自動車メーカーのトランスミッションの組み付けなど、インラインで導入されている。
インフラ点検ロボットについては、2020年の市場規模を5億円（2015年比2.5倍）と予測。機械が自動的に点検する同ロボットは、日本など一部地域で採用が進むにとどまっていたが、世界的にインフラの老朽化が進む中で、人件費の高騰や人手不足などの要因により需要が拡大中だ。日本では国土交通省が2017年から採用が本格化するとみている。米国でも橋梁床版点検ロボットを2015年からの5年間で1000橋の点検に適用する計画が進んでいる。
医療系ロボットについては、2020年の市場規模を1650億円（2015年比194.1％増）と予測。外科手術を支援する同ロボットは、特にアメリカでの採用が進んでいるが、日本でも「da Vinci」などが導入され始めている。2012年には、前立腺がん摘出手術の保険適用が可能となり、ロボット手術に対する需要が顕在化した。今後他の術野にも適用が拡大すれば、さらなる市場拡大が期待できる。
コミュニケーションロボット市場は、2020年の市場規模を152億円（2015年比8.9倍）と予測。日本では、2015年にソフトバンクロボティクスの「Pepper」やオリィ研究所の「OriHime」が投入され始めた。海外では導入が進んでいないが、将来的に日系メーカーのロボットが需要を開拓し、市場が形成されるとみている。
