ガートナー、2018年の主要電子機器メーカーの半導体需要に関する調査結果を発表――中国勢が躍進

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米ガ-トナーは2019年2月4日(現地時間)、2018年の主要電子機器メーカーの半導体需要に関する調査結果を発表した。

調査によると、2018年も韓国のサムスン電子と米アップルが半導体ベンダーにとって最大の顧客としての地位を堅持し、両社の半導体需要の合計は世界全体の17.9%を占めた。この割合は前年比で1.6%減少したものの、電子機器メーカー上位10社の半導体需要は2017年の39.4%から2018年は40.2%にまで増加した。

2017年では、中国の電子機器メーカーは上位10社中、ファーウェイ、レノボ、BBKエレクトロニクスの3社がランクイン。2018年はこの3社にシャオミが加わり、4社を占めた。その一方で、サムスン電子とアップルは半導体消費の成長が大幅に減速している。ファーウェイは半導体消費を45.2%伸ばし、デルとレノボを抑えて第3位まで上昇した。

2017年の上位10社のうち8社は2018年も上位10社に残り、LGエレクトロニクスとソニーに替わって、米キングストンテクノロジーとシャオミがランキング入りした。シャオミは昨年、半導体消費を27億ドル増加させ、ランクを8位上げて10位になった。

半導体購入企業のランキングは、PCやスマートフォンの市場再編の影響を大きく受けている。特に、中国の大手スマートフォンメーカーは競合企業の排除や買収によって市場シェアを拡大。結果、電子機器メーカー上位10社の半導体消費は大幅に増加し、半導体市場全体に占めるシェアも、2017年の39.4%から2018年は40.2%に増加した。この傾向は今後も続き、半導体ベンダーが高い利益率を維持することが難しくなっていくと予想している。

加えて、メモリ価格も市場に影響を及ぼしている。過去2年間、DRAMの平均販売価格は高止まりしていたが、現在は下落している。しかし、電子機器メーカーはDRAM価格の下落に伴って、メモリの搭載量増加やプレミアム・モデルへの投資を進めると見込まれるため、影響は限定的だという。同社は半導体市場全体に占めるメモリチップ売り上げのシェアが2019年に33%、2020年に34%と2017年の31%より拡大すると予測している。

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