世界の労働者の68%が、メンタルヘルスについて話し合う相手にマネージャーよりもAIロボットを好むという調査結果

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2020年は、企業にとって大きなチャレンジを余儀なくされる年となった。従業員の生産性および健康の管理に迫られ、メンタルヘルスへの注目もこれまでになく高まった。

こうした中、米Oracleは調査会社の米Workplace Intelligenceと提携し、22~74歳までの労働者1万2347人を対象としたメンタルヘルスに関する調査を実施。企業が従業員のメンタルヘルスにどれくらい働きかけたか、AIやその他のテクノロジーがどのように貢献したか、といった項目についてのレポートを公表している。

健康面や経済面の不安に加え、子どもの学校やパートナーの仕事のスタイルも変化。自宅で仕事をこなしつつ従来通り生産性が求められるのは従業員にとってハードな状況だ。レポートによれば、10人のうち7人が、今年はこれまでで最もストレスの多い年になったと答えている。

回答者の78%は、メンタルヘルスに悪影響を受けていると述べ、「孤独」「社会とのつながり欠如による鬱病」「燃え尽き症候群」「ワークライフバランスの欠如」「ストレスの増大」を訴えている。さらには85%が、メンタルヘルスの問題を抱えているという。

企業には従業員の仕事量の調整や休暇の確保、そしてメンタル面でのサポートが求められるなか、AIやその他のテクノロジーの導入が大きく貢献したようだ。AI導入の総合的なメリットとしては、「仕事の生産性向上」「仕事の満足度向上」「全体的なウェルビーイングの改善」「労働時間の短縮 」「休暇の捻出」といったものが挙がっている。

特にメンタル面においてAIツールは「仕事をより効果的にこなすための情報提供」「燃え尽き症候群を防ぐためのタスクの自動化と作業負荷の軽減」「タスクの優先順位付け支援」といった方法で従業員のストレス軽減に寄与していた。

また回答者の75%が、AIが直接的あるいは間接的にメンタルヘルスの改善に役立ったと報告し、68%については、職場でのストレスや不安についての会話に、人間のマネージャーよりもロボットを好んでいた。「批評のない場を提供してくれる」「先入観がない」「健康に関連する質問に対して即時に答えてくれる」といった理由により、AIロボットはメンタルヘルスのサポートに適しているようだ。

回答者の51%が、新型コロナで企業のメンタルヘルスサポート体制に変化があったと報告しているものの、76%についてはさらなる拡充を求めている。

83%が企業のメンタルヘルスサポートにテクノロジーを取り入れてほしいと考えていて、「健康関連の質問に答えるチャットボット」「健康や瞑想アプリへのアクセス」「ヘルスモニタリングツールの推進」「オンデマンドのカウンセリングサービス」「健康リソースへのアクセスを提供する個人向けサービス」といったものがその候補だ。

国ごとに比較すると、調査に参加した11カ国のうち最もAI活用に積極的なのはインドと中国で、回答者の91%が、マネージャーよりもロボットとの会話が多かった。一方日本では、所属組織が何らかの形でAIを使用していると答えたのはわずか26%で、世界平均の50%をはるかに下回る結果となった。

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