- 2024-5-14
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コロナ禍を経て一気に広まったテレワーク。ここにきてGoogleやAmazonなど、従業員に出社を義務付けるといった、オフィス勤務への回帰の動きを見せる企業も多いが、依然として従業員の間ではテレワークの人気が根強いようだ。求人情報サイト「FlexJobs」が実施した調査によると、63%のアメリカ人が仕事選びにおいて給与よりも「リモートワークであること」を重視しているという。
FlexJobs は 2023 年8月2日~ 2023年8月17日の期間中、8400 人を超える個人を対象に調査を実施。その結果、仕事で重視する項目は上から順に「リモートワークであること(63%)」「給与(61%)」「フレックスであること(55%)」「仕事と私生活の境界があること(54%)」「良い上司がいること(48%)」となった。リモートで働くために給与削減を受け入れると答えたのは63%で、そのうち17%は20%までの給与削減を受け入れるとし、10%はそれ以上の給与削減もいとわないと回答した。また、オフィス勤務への復帰義務化により退職した、または退職しようとしている人を知っているとした回答者は56%にのぼった。
リモートワークの割合については、フルリモートを希望する人が51%で、オフィス勤務とテレワークを組み合わせたハイブリッドスタイルを望むと答えた人の46%を上回った。なお、完全オフィス勤務を希望したのは全体のわずか3%ほどに留まった。リモートワークの個人への影響についてはメンタルヘルス、身体的影響ともにプラスに働くと考える人が9割以上となり、仕事の効率についても77%はオフィスよりもリモートで作業した方が生産性が高いと考えていると回答した。
こうしたリモートワークの人気を裏付ける結果が得られた一方、従業員の希望と企業の方針にはギャップがあるようで、1年前よりもリモートワークの仕事を探すのに苦戦していると回答した人が全体の過半数(57%)を占めた。FlexJobsはオフィス勤務の義務化が貴重な人材を失うリスクとなる一方で、リモートワークという選択肢が優秀な人材を引き付けるメリットとなる可能性を指摘している。
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With Return-to-Office Mandates, Companies Lose Talent | FlexJobs