- 2023-5-10
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- Guardian XM, O-AMPPシステム, Sarcos Technology and Robotics Corporation（Sarcos）, SEIA（Solar Energy Industries Association）, アメリカエネルギー省, バイデン政権, マニピュレータロボットシステム, ロボット, 労働力不足, 太陽光エネルギー, 太陽電池モジュール, 屋外太陽光発電パネル自動設置（O-AMPP）プロジェクト, 建設ソリューション, 気候変動対策目標, 発電設備, 自律型作業車両（AMV）, 自律型配送車両（ADV）
Sarcos Robotics/Vimeo
アメリカの業界団体SEIA（Solar Energy Industries Association）によると、バイデン政権の気候変動対策目標では、2030年までに発電量の30％を太陽光エネルギーで賄うことを掲げ、これを達成するためには、発電設備の建設に約90万人の新規労働者が必要だという。
この労働力不足を補うロボットの導入計画が進行している。ロボットシステムを開発する米Sarcos Technology and Robotics Corporation（Sarcos）は、2023年3月8日、「屋外太陽光発電パネル自動設置（O-AMPP）プロジェクト」が、アメリカエネルギー省の最終段階の検証を完了したと発表した。
プロジェクトの目標は、太陽電池モジュールの配送、リフトによる荷揚げ、搬送、配置など、現地での設備建設をロボットで合理化することだ。検証では、マニピュレータロボットシステム「Guardian XM」を搭載した自律型作業車両（AMV）と、資材を搬送する自律型配送車両（ADV）で構成されるO-AMPPシステムを使用した。
O-AMPPシステムを建設現場に導入することにより、プロジェクトのコスト削減、工期の短縮や品質改善、作業現場のリスク軽減といったメリットが期待できる。
Sarcosは、ロボットによる建設ソリューションの商用化を2024年と計画している。同社は、太陽光発電設備の建設ソリューション実用化に向けて、重要な一歩を踏み出したかたちとなった。
