日本の労働者は世界の他の国と比べて、業務のデジタル化への対応や仕事に対する満足度が低いようだ。総合人材サービス会社Randstadが2019年6月11日に発表した労働者意識調査「Randstad Workmonitor」の2019年第2四半期を見ると、業務のデジタル化に対する各国の労働者の意識の差が浮き彫りになっている。
調査結果によれば、世界的に見ると、業務がデジタル化した将来に不安はないようだ。回答者全体の78％は、業務のデジタル化に対処する態勢が整っているという。最もその意識が高いのがブラジルで94％。対して日本の労働者のうち、対処する準備が整っていると感じられたのはわずか39％で、調査対象の34カ国中、最も低い割合だった。
また、今後5～10年で業務が自動化すると予想しているのは世界全体で34％。最高はインドの76％で、最低はチェコの17％だった。日本で業務が自動化すると予想していたのは、36％だ。
仕事に対する満足度が最も高い国はインドで86％。日本は最も低い43％だった。前四半期と比べて満足度が増加したのはカナダ・中国・ドイツ・スペインで、減少したのはイタリア・ニュージーランド・ノルウェーという結果となった。
雇用主は適切なデジタルスキルを持った人材を見つけようと奮闘し続けているようだ。回答者の61％は雇用主が適切なスキルを持つ人材の確保に苦労していると感じていた。特にSTEM（科学、技術、工学、数学）スキルを持つ労働者を必要としていて、ニーズが増してきていると感じる回答者は中国が85％で最も高く、デンマークが28％と最も低かった。日本では43％だった。
学生はSTEM関連のキャリアに関心を持つべきだとする回答者は71％にのぼったが、日本では56％と平均を下回った。世界では、もし18歳に戻れたら「STEMを重点的に学習するだろう」が66％、「デジタル／オンライン分野を重点的に学習するだろう」が72％だったが、日本では55％、65％にとどまり、いずれも平均を下回った。
この調査は、18～65歳で週24時間以上働いている自営業以外の労働者を対象にオンライン上で実施したもの。調査対象は世界34カ国におよび、各国の最小回答数は400件。年4回の調査から、労働市場の動向に関する世界的な傾向を分析する。今回の調査期間は2019年4月23日から5月9日だった。
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Randstad Workmonitor Q2 2019: facing the digital future of work with confidence
