マイクログリッドで、小規模コミュニティーの電力供給レジリエンスを強化

米エネルギー省(DOE)傘下のアイダホ国立研究所(INL)は、民間企業や政府顧客と協力して、ブラックアウト(系統全域停電)などの緊急時でも小規模コミュニティーに不可欠なサービスを維持できるようにする、ポータブル電力供給システム「Microgrid in a Box」を開発した。

INLは、米アイダホ州の電力協同組合Fall River Electric Cooperativeとパートナーシップを組み、同組合の水力発電所にMicrogrid in a Boxを導入して、停電状態から送電網を復旧させる際に活用する。

自己完結型のMicrogrid in a Boxは「RAPID MIB(Relocatable Resiliency Alternative Power Improvement Distribution Microgrid in a Box)」としても知られ、水力発電だけでなく、ソーラーパネル、風力タービン、ディーゼル発電機、小型原子炉に至るまで、多様なエネルギー源からの発電を統合して最適化でき、遠隔地やオフグリッドの場所で、信頼性と回復機能のある電力供給を確保する。

INLは、水力発電所に設置したMicrogrid in a Boxのテープカットセレモニーで、Microgrid in a Boxからの電力の臨界負荷をシミュレートした。また、ブラックアウト状態をシミュレートした後、停電解消のための発電を開始する「ブラックスタート」プロセスで、水力発電所が送電再開のためにどのように使用されるかを披露した。

INLのThomas Mosier氏は、全国の小規模コミュニティーにサービス提供する水力発電所は数百カ所あることに触れ、「私たちがお見せしたのは、地域社会に既にある水力発電資源を利用して、緊急事態時であっても電力を再稼働させ、必要不可欠なサービスへの安定した電力供給を可能にする新しい技術です」と、新技術の有効性を強調した。

関連情報

New tech brings resilience to small-town hydropower – Idaho National Laboratory

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