日本でも在宅勤務やフリーランスといったフレキシブルな働き方が認められるようになってきた。フレキシブルな働き方をめぐっては、さまざまな利点があると言及されているが、実際のところはどうなのだろうか。
アメリカで実施された調査になるが、米求人情報サイト「FlexJobs」が2017年8月、18歳以下の子どもを持つ共働き世帯、フリーランス、起業家、ノマドなどの5500人以上を対象とした調査結果を明らかにしている。
同調査で「フレキシブルな働き方を望む動機」を聞いたところ、1位は「ワークライフバランス」（78％）、2位は「家族」（49％）、3位は「時間の節約」（46％）、4位は「通勤にかかるストレス」（45％）という順だった。FlexJobsは2013年から同種の調査を続けているが、これらトップ4は不動だという。
そして回答者の66％が、一般的なオフィスで働くよりも在宅勤務した方が生産性は向上すると感じている。在宅勤務では生産性が落ちると答えたのは、わずか2％だった。
在宅勤務の方が生産性は向上すると回答した理由としては、「同僚からの邪魔が入りにくい」「気を散らすことが少ない」（共に76％）、「通勤のストレスが減る」（70％）、「職場の人間関係への気遣いが最小限で済む」（69％）、「雑音が少ない」（62％）、「ゆったりした服装で仕事できる」（54％）、「自分がより働きやすい環境を整えられる」（51％）、「会議が減る」（46％）、「会議を効率化できる」（31％）といった点が挙げられている。
さらにフレキシブルな働き方を望む回答者たちは、「フレキシブルな働き方によってクオリティ・オブ・ライフ（QOL）が大いに改善される」（45％）と考え、「フレキシブルな働き方がQOLにプラスの効果があった」（52％）と実感。健康面についても、「（食事や運動など）より健康的になる」（78％）と感じ、「ストレスが減った」（86％）とも答えている。
こうした利点に魅力を感じているからか、62％はフレキシブルな働き方が認められていないことを理由に、「転職したことがある」か「転職を考えたことがある」という。62％の内訳としては、32％が「転職したことがある」、16％が「現在、転職を考えている」、14％が「転職を考えたことがある」となっている。
ここまでフレキシブルな働き方を望む人たちの声を紹介してきたが、彼・彼女らの望む「フレキシブルな働き方」とはどんなものだろうか。
「最も興味があるフレキシブルな働き方」を尋ねた質問に対しては、「業務時間の100％が在宅勤務（テレコミューティング）」（81％）、「フレキシブルな勤務スケジュール」（70％）、「業務時間の一部が在宅勤務」（46％）、「パートタイム制の勤務スケジュール」（46％）、「交代制の勤務スケジュール」（44％）、「フリーランスとしての契約」（39％）といった声が寄せられた。
こうした調査結果に加えて、FlexJobsは雇用主向けに「フレキシブルな働き方が可能なら、雇用主に対して忠実であろうと思う」（79％）、「在宅勤務は職場の人間関係を強くするのに役立つ」（73％）、「10～20％の報酬カットを受け入れてもいい」（29％）といったデータも開示。フレキシブルな働き方は専門性の高い人材の採用や、従業員の流出防止に役立つと提言している。
関連リンク
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