2022年の働き方は、通勤と在宅を組み合わせたハイブリッド勤務が主流――米Envoy調べ

オフィス受付システムを提供するEnvoyが、調査レポート「At Work: the 2023 workplace trends report」を発表した。2022年に同社のシステムが記録した約3,100 万件の職場への出勤記録を分析し、オフィスや勤務スタイルのトレンドをまとめている。

まず注目すべきは、オフィス通勤の増加だ。新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界中の職場で自宅待機が命じられた2020年3月時点の水準から、2022年初頭はオフィス通勤が400％に達した。年間を通じると夏季や年末年始のホリデーシーズンなどの影響で増減はあるものの、オフィス勤務の再開（RTO：Return-To-Office）の傾向は強く、2022年は前年と比べオフィスへの出入りが37％増加したという。

では週5日通勤が当たり前だったコロナ前の働き方に戻ったかというと、そうでもない。勤務スタイルの傾向は、週1～3日オフィスに通勤するハイブリッドファーストが82％、3日より多く通勤するオフィスファーストが18％だった。Apple や Googleなどのビッグテックでも、2022年の前半からRTOとなりハイブリッドスタイルがとられている。オフィス通勤日としては月曜日が16％、火曜日および水曜日が24％、木曜日が23％、金曜日が13％と、週半ばが好まれることが多かった。金曜日が最も低かったのは一部企業が導入した週4日制の影響の可能性もあるという。

次にオフィスの使い方を見てみると、2022年は同じデスクを異なる従業員が異なる時間帯に使用し、ワークスペースを共有するホットデスキング（Hot Desking）の人気が高まった。ハイブリッドスタイルの企業では固定デスクがあまり必要ないため、コスト削減策の1つとして注目されているのだ。Envoyは2021年6月にホットデスキング専用のシステム「Desks」をローンチしており、ここで得られたデータによると2022年のデスク予約はオフィス通勤が増加した第1四半期に急増し、11月までに年初比237％増加した。

デスク予約の割合を職種別に見ると、エンジニアが最も高く全体の4分の1（26％）を占めた。これに財務（19％）、IT （15％）、営業（14％）、マーケティング（13％）と続いている。これらのチームは業務上、共同作業やオフィスにしかない機器が必要である場合が多く、オフィス勤務にある程度依存せざるを得ないのだと、Envoyは指摘している。

2022年の働き方は、通勤と在宅を組み合わせたハイブリッド勤務が主流――米Envoy調べ